保険の見直しはバランス感覚が大切

家族構成や年代により必要な死亡保障は異なります。

保険外交員に勧められたまま契約している場合には、多額の死亡保障が設定されていることも。

老後の死亡保障は相続との関係を考えながら進める必要があり、世帯ごとに最適な保障内容も変わります。

今まで積み立ててきた死亡保障は現役時代を意識したものです

働き盛りの年代に万が一のことがあると、残された家族が路頭に迷うことが無いように死亡保障は多めに設定している人が多いです。

しかし、老後は公的年金があるので働かなくてもある程度の収入があれば生活を行うことが出来ます。

現役時代に設定していた死亡保障金額が本当に必要なのか見直しする必要があります。

場合により医療保険などに回した方が良いこともあるからです。

死亡保障には定期型と終身型があります。

現役時代に比べて必要な死亡保障金額は少なくても良いと考えて一気に減額してしまうと思わぬ落とし穴に嵌ることがあります。

定期型の死亡保障は定められた期間が終わると一気に支払われる死亡保障が減額されます。

この場合には解約返戻金とのバランスを見て死亡保障の金額を少なくすると良いのですが、終身型の場合には老後とはいえ大きく死亡保障金額が80歳など高齢となるまで減額されないことが多いので、早急に解約や減額すると勿体無いのです。

生命保険の終身保険では、終身死亡保障の金額は払い込んだ金額により積み立てられていることになります。

運用益を含めて保険金が支払われることになり、必要に応じて死亡保障の金額を減額して一部解約返戻金として受け取ることが出来る保険商品があります。

生命保険は相続時に非課税枠があるので、法定相続人の人数に合わせて課税されない範囲で死亡保障を残して残りを解約返戻金として受け取れば、老後の資金として使えます。

相続税が非課税となる金額は法定相続人1人あたり500万円となるので、人数に合わせて死亡保障を減額すれば老後に必要な資金を生命保険から引き出せます。

加齢に伴い医療保険を充実させる必要があるので、生命保険の特約で付けられる医療特約を適用しても不足する分を医療保険で賄うと少ない費用で医療費に対する負担を減らせます。

保険の見直しを行う際には年間支出を抑制する方向で検討すると良いのです。

生命保険の死亡保障は終身保険としての基本契約となり、医療特約は80歳まで保障を受けられることが一般的です。

80歳を境に医療保険の重要性が増してくるので、健康なうちに医療保険に加入しておき医療特約とのバランスを考えて入院費を始めとする必要な医療費を賄えるようにして行く必要があります。

このため、毎年見直せるタイプの医療保険を追加しておくと良いです。

終身型死亡保障の金額は、貯蓄性が高い生命保険では減額設定を行うことで一部解約返戻金として受け取ることが出来ます。

せっかく長年掛けてきた死亡保障を全部解約することは勿体無いので、相続の際に非課税となる分のみ残して余った死亡保障を減額して解約返戻金として手元に残すと良いのです。

医療保険を必要に応じて新規契約するなど、支出を注意することで老後の生活に余裕が出ます。