老後に備えた保険の見直しプラン

老後に備えるためには保険はリスク対策として間違いなく有効な手段の一つです。

貯蓄では補えない部分をカバーするのに適しており、貯蓄と保険の両者がもたれあうような絶妙なバランスが必要です。

ここでは事例などを紹介しながら、老後に備えた保険の見直しについてまとめています。

死亡よりも介護に備える

死亡リスクに備えて保険に加入している人は多いですが、介護リスクに備えて保険に加入している人はまだまだ少ないものです。
しかし、寝たきり状態で10年、20年と生きていくには、それなりのお金が必要です。

また、そのような状態になると死んだも同然などとという要介護者がいますが、余命宣告されていない限りは生命保険は下りません。

適切な対応をする人とそうでない人では老後の生活に大きな格差が生じてしまうのです。

そこで、介護にも強い老後のライフプランを考えながら保険を見直していくことが必要になります。

老後に備えて保険の見直しを始めたAさん夫婦は、新たに介護保険に入ることになりました。

仮に夫に介護が必要になっても妻がなんとかするという前提の下で、妻だけが介護保険に加入しました。

保険はそれ以外に夫が終身保険、夫婦ともに医療保険に加入していました。

しかし、介護が必要になるのはずいぶん先のことと、老後に備え始めたのは50代のときであったことや、必要保障額が高めに設定されていたため、保険料の負担が増えてしまい、結果的に貯蓄を減らし、保険料を支払い続けることも難しい状況になってしまったのです。

30代後半のBさん夫婦は身近な人が40代で脳梗塞で倒れ、その後寝たきりになってしまったことをきっかけに老後に備えた保険を見直すことにしました。

介護が必要になるのは、まだまだ先のことと考えていましたが、40代でも可能性はあるということに不安を覚えたのです。

結婚が早く子どもも大きくなってきたことなどから死亡保障はそう必要ないと考えたため、加入していた終身保険を払済にし、浮いたお金を介護保険にシフトさせました。

結果的に保険料は以前よりも安くなった上、介護に備えた保険も手に入れることができたのです。

老後に備えるには、子どもの成長とともに長生きリスクに備えるように考え方を変える必要があります。

そこで、保険期間中の保険料は一定ですが割安で、時間の経過とともに保険金額が減っていく逓減定期保険タイプが使いやすく、収入保障保険も構造は同じです。

収入保障保険の場合は年金形式で保険金が下りるようになっています。

30代男性で4000円前後、女性で3000円前後が保険料の目安になります。

また、民間の介護保険は特約ではなく単体のものだと3000円から2万円までと支払い基準や給付期間により様々な商品があります。

老後に備えるために介護リスクを重視した場合、民間の介護保険はバラエティ豊かなので慎重に検討する必要があります。

保険料については掛け捨てまたは終身払いのものを選択すれば、月々の保険料を抑えながら貯蓄も可能になります。

給付期間については期間限定でなく、終身型の商品を選択し、支払い基準のポイントは公的介護保険連動型か独自基準型にわかれるので内容を比較しながら検討していくと安心です。

保険と貯蓄のバランスをしっかりと考えることが老後への備えのカギとなります。

保険料という出費により貯蓄が脅かされることがないように注意し、バランスのいびつさを解消するような慎重な見直しが必要です。

ブレ幅の大きい介護費用は公的年金をベースとして、サービス提供による公的介護保険と、現金給付による民間介護保険をうまく利用して備えておくと安心です。

そして、介護や老後に備えるためとはいえ、保険料を増やしすぎないよう、現状を見直しムダを省くことが大事になります。