終身保障タイプの保険には、死亡保障が基本契約としてあります。

貯蓄性が高いので若い頃から保険をかけ続けている人も多いです。

定年を迎えた際には必要な死亡保障額は変わりますが、そのままにしていることで老後の資金を減らしてしまうことがあります。

必要な保障額は常に変わります

現役時代と定年退職後では必要な死亡保障額は異なります。

子は社会人となっている可能性が高く、住宅ローンの支払いが終わっている世帯も多いからです。

今まで保険会社の外交員に任せていた場合、見直すことで老後の資金調達をしやすくなります。

現役時代ほどの死亡保障は必要無いものの、減らしすぎては損する可能性もあるからです。

死亡保障は減らしすぎは良くありません

生命保険金には相続時に非課税枠が法定相続人1人あたり500万円設定されています。

定年退職後に死亡保障はあまり必要ないからと減らしすぎては、亡くなった後に家族が残念な思いをすることになります。

預金は遺産分割協議が終わるまで凍結されますが、保険金請求は可能となり先に分割することも出来るのです。

預金には相続税がそのままかかりますが、生命保険金には非課税枠があるので節税が可能です。

減らした死亡保障で医療保険を追加する

見直しの結果として死亡保障額が多すぎると判明した場合には、全部解約するのではなく死亡保障を減額して既に払い込んだ保険料との差額を一部解約返戻金として受け取ることが出来ます。

生命保険の医療特約は満80歳までしか保障が受けられないので、不足する医療費を医療保険に新規加入することで補えるのです。

健康なうちに医療保険へ加入しておくことで、割安な保険料と手厚い保障を受けられてお得です。

家族の人数に合わせて変わります

身内が全くいない場合を除いて、家族の人数が増えるほど死亡保障は多く残しておくと良いです。

今まで生命保険に関心が無かったために、十分な保障を掛けてこなかった場合には、一時払い終身保険を活用する方法があります。

解約返戻金の額は長期間掛ける終身保険に比べて少ないものの、相続税対策になります。

医療保険の充実と合わせて考えることで、毎年見直せる保険を作れます。

見直しの回数が増えるほど知識が身につきます

終身保険の見直しを行うと、保険には様々な種類と契約方法があることに気付きます。

今まで全く関心が無いために保険の外交員の言う通りに契約していた人も、死亡保障の見直しから始めることで貯蓄型生命保険に関心を持つことが出来ます。

老後に必要な医療保険とのバランスを考えて死亡保障額を見直すことが出来るようになるので、関心を持って毎年見直しを検討することが大切なのです。

見なおしても変える必要が無いこともあります

保険の見直しは、現状の契約が最良という確認を行うためにも重要です。

貯蓄型生命保険では資産運用的な意味合いが含まれるので、払い込み完了している保険料の積立総額を気にかけることになります。

死亡保障額は、見直しを行った時期により必要保障額が上下するものです。

下げることは簡単ですが、上げることは難しいので慎重に検討して決める必要があります。