家計の見直しが迫られる中で万が一に備えるには

増税や社会保険料の負担増で家計の見直しが必要という世帯がほとんどです。

そのため、とにかく不安だから保険で全てに備えようというのは難しくなってきました。

万が一に備えて保険をどう見直していくべきかについてまとめています。

家計圧迫の防止策

景気がよくならない中では家計の状況からも必要性の高いものから保険を絞り込む作業が必要になってきます。

人生の中で困りごとが起きたときに、貯蓄ではとうてい払いきれない大きなお金が必要になるものからリスクに備えることが必要です。

近年、保険料の支払いができなくなり、保障継続を断念せざるを得ない人が増える中、家計圧迫を事前に防止するために保険の見直しが必要となっています。

Aさんは万が一に備えて生命保険はもちろん、自動車保険や医療保険に加入していました。

さらに手厚い保障をと30半ばの見直しで子どもの学資保険や賠償責任保険などにも加入し、月額の支払いは住宅ローンよりも高い状態になっていたのです。

ところが、保険の更新の時期と不景気による給料カットの時期が重なりとても支払えない状態となり、諦めなければならない保険がでてきてしまったのです。

生命保険はほぼ同じ内容でも30年間でおよそ230万円ほどの保険料の差が出ることもあると聞いたBさんは、保険の見直しを考えました。

夫婦揃って非喫煙健康体に該当していたため、保険料はかなりの割安となったのです。

マイホームの住宅ローン負担が増える前に見直しを行っていたので、必要な保障を追加できた上にローンの返済の上乗せも可能になり、家計を圧迫せずに済みました。

万が一に備えて死亡保障を得るには収入保障保険か定期保険がよく、収入保障保険も定期保険の一種です。

収入保障保険は年々保障額が安くなっていくので、保険料が割安になっています。

30代男性が30年満期、年金月額15万円の保険に加入した場合、通常4920円が目安となりますが、非喫煙者なら3585円となり、総額ではおよそ50万円も割安となるのです。

死亡保障の必要額を左右するのは、子どもの有無や職業、持ち家か賃貸かという部分です。

貯蓄ができないほど保険料を支払うのは本末転倒で、割安に死亡保障が確保できるものを選択していきます。

それには収入保障保険が適していますが、特にインフレのリスクをかぶりやすい商品のため、保障額が高くて保障期間が長いものを選択することが大事です。

40代や50代になると住宅ローンや教育の負担が重く、保険料が負担できなくなるケースが増えてきます。

そのため、途中で保険を解約しなくてすむくらいの保険加入にとどめ、最低限の収入保障保険と医療保険で万が一に備えるようにします。

また、最もリスクが高いのは交通事故ですので、自動車の運転をする可能性のある人は生命保険とともに最優先とし、家計の変化に耐えられるような流動性を確保できる見直しが重要です。