生命保険は終身保険を主契約として特約を追加して契約していますが、生命保険金は相続の際に非課税枠があることを最近知りました。

医療保険を充実させて医療費の自己負担額を減らし、独身ですが成人した子供はいるのでなるべく多く遺産を残せたら良いと考えています。

医療特約には年齢制限があります

生命保険の医療特約で保障されるのは満80歳までとなり、以後は終身保険以外の特約部分は受け取れなくなります。

実際に80歳になった時に入れる医療保険は割高な商品が多いので、健康な今のうちに医療保険へ加入して入院や疾病に備えたいものです。

60歳までに終身保険の払い込みが完了しているので、浮いたお金で掛け捨て型の医療保険を掛けようと考えています。

医療保険を追加し一時払い終身保険に加入

掛け捨て型の医療保険を終身保険の医療特約で不足する分だけ追加することにしました。

生命保険の非課税枠が法定相続人1人あたり500万円のため、一時払い終身保険を新規加入して分割しやすい現金の形で受け取れる保険金を相続税対策として追加することにしました。

今で加入している終身保険では非課税枠を使い切れていなかったからです。

受けられる保険金と保障額を比べる

年齢が同じ場合、掛け金と保障額の比率は保険会社にとって支払いリスクが少ないほど安く設定されます。

自身の健康状態が良ければ割増保険料が課された医療保険に年齢を理由として入る必要はありません。

高齢化社会に伴い医療保険も掛けられる年齢が引き上げられており、健康状態が良ければ60代からでも掛け捨て型医療保険に入れる商品は多いのです。

貯蓄型と掛け捨て型は原資が異なる

貯蓄型の生命保険が保障内容に対して高く感じる理由には、死亡保障以外の部分は払い込んだ保険料を運用して得られた利益が保険金額の原資となるからです。

このため予定利率の上下は保障内容に影響を与えます。

掛け捨て型の保険は医療保険に多く、保険料をそのまま原資として保障額に反映させることが可能です。

このため貯蓄性は無いものの少ない保険料で大きな保障内容を得られます。

健康状態と相談する

自身の健康状態に合わせて入れる医療保険やがん保険を選択し、価格を比較してどの保険に入るか決める方法があります。

保険会社からリスクが高いと判断される人は割増された保険料支払いが必要な保険商品への加入を勧められるからです。

インターネットを利用して実際に支払われている保険金の割合や口コミを比較することも出来るので、保障内容をしっかりと受け取れる保険商品を選ぶことが重要です。

相続税対策と自身の医療保険のバランスを考えて決めたい

相続税対策として非課税枠がある生命保険を利用すると、分割可能な現金が保険金として相続人に分配されて便利です。

一時払い終身保険が販売されているので必要に応じて新規加入も出来ます。

生命保険の医療特約は80歳で保障打ち切りとなることが多いので、医療保険を健康状態が良いうちに掛け捨て型で追加しておくと割高な保険料を支払わずに済みます。