60代に入ると仕事を定年退職して年金支給開始年齢まで何とかやりくりするために貯金を取り崩す人も出てきます。

合わせて払い込み可能な保険料にも限りが出てくることから見直しを迫られる時期と丁度重なるのです。

自由に使える時間は出来るのでじっくり考えて決めて行けます。

保障重視は誰のためか

仕事が現役の頃に比べて子供も社会人となり、そろそろ孫の顔が拝めるかと期待するようになります。

今までと同額の保険料を払い続けることは厳しくなるので、終身型の保険を見直す必要に迫られてきます。

掛け捨て型や短期間の保険を組み合わせて考える必要があるのです。

そこで気になることとして、保障内容は誰のために選ぶのかが重要になります。

医療保険を更に充実させる

死亡保障については減額を検討していましたが、相続対策を考えるとそのまま加入した方が得な場合もあることが分かりました。

銀行の預金がある状態で死亡した場合総額に相続税が課税されますが、生命保険の場合には法定相続人の数により非課税枠があることが分かったのです。

特約を減らして医療保険を追加することで払い込み保険料の減額を行うことにしました。

払い込み金額に対しての還元率を考える

掛けた保険に対する還元率を考える場合、死亡後に家族が受け取る際には課税後の金額を考慮する必要があります。

非課税枠を超えた分については若い時から払い続けてた場合を除いてマイナスになることもあるからです。

医療保険やガン保険については、掛け捨て型とすることで自分で受け取れることになるので必要額を十分に考慮して決められます。

新しいタイプの終身保険が出ています

現在終身保険に入っていない場合には、掛ける年数が少なくなるものの60代からであれば10年以上掛けられる保険を狙えます。

一時払いの低解約金型終身保険については法廷相続人が2名以上いれば相続時に非課税対象内となりやすいので適しています。

医療保険やがん保険は掛け捨てで済ませることで経済的になります。

家族と自分自身の両方にとってバランスを考慮した保険の加入方法になります。

受取人のことを考ることが大切です

若い頃とは異なり、いつ病死するか分からない状況です。

人生80年とはいえ60代の病死も他人事ではありません。

現役の頃は考える時間が無かったものの、今なら時間はたっぷりあるので終身保険と掛け捨て型の医療保険やがん保険については毎年見直しを行うことも可能になります。

貯蓄型の保険では予定利率の変更に伴い加入時よりも保障内容が目減りすることもあるので注意が必要です。

保険加入に相続税対策を考慮することになるとは

現役の頃には考えもしなかった終活を最初に意識するのが終身保険です。

現金で残すよりも死亡保障の形で残す方が特になるとは若い頃には考えてもみませんでした。

死亡保障については80歳以降は大幅な減額があることから、70代になるとまた考え方は変わります。

60代のうちに効率のよい保険に関する知識を身につけておく必要があります。