終身雇用制が約束されなくなった近年、保険料を継続して支払い続ける見込みが立ちにくい状況があります。
老後の資金を考えた時に運用失敗のリスクを考えると投資には回しにくいものです。
複数の保険を組み合わせて将来に備える工夫が必要と考える人が増えています。
貯蓄型の終身保険だけでは足りない
貯蓄型の生命保険の中には収入保証を特約として付けられる保険商品があります。
しかし、死亡保障金額を多く設定すると毎月収める保険料が高額となるため、払込期間終了まで継続して支払える額に抑えることが難しい場合も出てきます。
毎月掛けられる保険料が一定であれば、効率よく複数の保険を組み合わせて備えた方が安心といえます。
個人年金保険を追加する
定年から公的年金支給開始年齢までの期間が5年から中には10年ある人もいます。
この期間を生き抜くための蓄えをいかに用意するかが重要です。
終身型個人年金保険に加入してこの収入空白期間を乗り切ろうと考える人もいます。
公的年金支給開始年齢は徐々に年齢引き上げが行われており、終身型個人年金で生活費を賄うためには毎月の保険料が高額となってしまうのです。
これでは保険料により生活が圧迫されてしまう危険があります。
保険の種類を目的に合わせて利用する
個人年金保険を定年から公的年金支給開始年齢までの間の収入不足に利用しようと考えた場合、保険の種類を目的に合わせて変えることが出来ます。
定期型個人年金保険を契約して10年または15年といった期間だけ個人年金保険により受け取る方法があります。
定期型の場合には本人が死去した場合にも決まった期間受け取れることから、生活の安定に役立つのです。
公的年金の受取額も把握しておくと良い
個人年金保険と貯蓄型生命保険を併用して老後の生活に備える方法が安心出来ますが、毎月の支払額を予算の範囲内に収める必要があります。
終身型個人年金保険では受取期間は長いものの十分な保障額を得るためには保険料が高額となりやすいです。
定期型個人年金保険では受取期間を自分で選択出来るために予定を組みやすいですが、公的年金の受取額がある程度無いと年金受け取り期間終了後の生活が不安になります。
公的年金と保険のバランスを考えると良いのです。
予定利率は保険商品により異なる
貯蓄型保険は集めた保険料を保険会社が運用した利益を基に保障内容が決められているので、予定利率が大きな意味合いを持ちます。
保険会社ごとに運用実績が異なるために保障内容が将来増減する可能性を考慮した上で保険商品の比較をする必要があります。
運用実績を調べた上で申込む商品を決めることになります。
綿密な下調べが必要といえるのです。
貯蓄型保険は将来の備えに確かになります
貯蓄型の生命保険は死亡保障金を多めに設定しておくことで、貯蓄額を増やせます。
将来必要になった時に死亡保障金額を減額することで返戻金を受け取れます。
個人年金保険を組み合わせることで公的年金支給開始年齢までの期間、収入の目減りによる生活苦から逃れることが出来ます。
終身型は保険料が高いので定期型を上手く活用して公的年金と組み合わせて老後の生活資金を備えると良いです。