親の介護を経験することで、すでに独立している自分の子どもたちに迷惑をかけないように老後に備えたいと考える夫婦も多いものです。
ここでは、見直しの必要性や実際に保険の見直しをおこなった夫婦の二つの事例などをまとめて紹介しています。
負担増により民間保険が必要になることも
保険見直しの必要性について
親の介護や医療面の負担が心配という子世帯も多く、逆に子どもに迷惑かけることなくという親世帯も多いものです。
医療・介護費については負担増の傾向にある中、可能なうちに保障内容や保障額の見直しをおこなうことはとても重要です。
公的保障が手厚いものではなくなりつつ介護面はとくに早めの対応が必要で、50代・60代あるいは定年退職をきっかけとして、死亡保障を含めてリスクに備えなおすことはとても大事になります。
手厚い介護保険に未加入だったばかりに
指定の保険見直しの失敗事例について
60代のAさん夫婦は子どもの独立をきっかけに死亡保障の見直しを50代のときにおこなっていました。
生命保険についていた医療系の特約を解約し新たに医療保険に加入していました。
このとき介護保険への加入も勧められたものの、夫の面倒は自分が見れると思っていた妻はそれに応じませんでした。
しかし、夫よりも先に妻の介護が必要となってしまい、とても慌てることになりました。
公的保険の自己負担額のアップも重なり、経済面で子どもに迷惑をかけることになってしまったのです。
夫婦ともに死亡保障を見直し
指定の保険見直しの成功事例ついて
子どもが独立し二人で暮らしているBさん夫婦は夫はアカウント型の生命保険に加入しており、妻は定期付終身保険に加入していました。
老後に備えて保険を見直すことになり、必要以上に死亡保障額があることが判明しました。
夫の保険は主契約部分の積み立てがしっかりできていたので、死亡保障を減らして減額し、医療保障を解約して継続することにしたのです。
妻についても同様に対応し、二人は新たに終身医療保険へ加入、さらに妻は終身介護保険に加入して老後に備え、保険料も1万5000円ほど安く抑えることに成功しました。
老後に備えて必要な保険
指定の保険見直しの商品の価格やタイプについて
晩婚化も進んでおり、一概には言えないものの50代、60代夫婦の世帯では子どもが独立していることも多いものです。
死亡保障は最低限でよくなる時期なので、医療特約を解約し、自分たちにあった保障内容の医療保険に新たに加入することが大事です。
入院日額1万円、先進医療付の終身医療保険に加入しておけば安心で50代男性で6500円前後、女性で4500円前後で加入できます。
介護保険は一時金や初期費用が受け取れるもので月額3万円程度の給付なら4000円前後の商品もあります。
医療と介護を中心に考える
指定の保険見直しをする時の保険商品比較のポイント
老後に備えるのなら病気や介護について考えなければなりません。
そのため、医療・介護に手厚い保障が得られるものを選んでいきます。
入院日額は5000円から1万円のものを目安にがんも一緒にカバーできるようなものを選ぶと安心です。
また、新たな特約や給付金を含んだ商品もあるので、自分にとって必要なものをチョイスしていきます。
介護保険についてはどんな状態になったときに一時金や年金の受け取りが可能かを見比べながら、将来的に自己負担額が増えることも考慮して選んでいくと安心です。
高齢化が進む中で早期に見直しを
まとめ
医療費や介護費の負担増で老後に備えて保険を見直す人も増えてきました。
入院日数は短く、介護も重度でない限りは自宅でという傾向にあるため、子どもに経済的負担をかけないためにもきちんとした備えが必要です。
特に、民間の介護保険については今後は利用者増に伴い、見直しがされる可能性も高いため、早めに加入することでお宝保険となる可能性が高まります。
自己負担をしっかりとカバーできるものを選び老後に備えることが大切です。